お知らせ

ID数34.3％（＋3.3%）、出荷総額37.0％（＋7.5%）を達成

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム）は、株式会社富士キメラ総研^※1（以下 富士キメラ総研）が2018年10月11日に発刊した調査レポート「2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）」の「モバイルセキュリティ管理ツール」市場（調査対象市場定義：MDM^※2、EMM^※3）において、MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」が、「市場占有率」で、「数量」（ID数）の割合で、34.3%、「金額」の割合で37.0%を獲得し、2017年度国内MDM・EMM市場にてシェアNo.1であることが発表されました^※4。これにより、国内MDM・EMM市場で同項目のシェアが3年連続でNo.1となりました^※5。

なお、2017年に発刊された「2017 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）」の同項目の比率と本年の比率を比較すると、「数量」（ID数）の割合で3.3%増、「金額」の割合で7.5%増となり^※6、順調にシェアを伸ばしていることが分かります。

■本調査資料内容

本調査資料は富士キメラ総研が、新たなビジネストレンドが台頭するセキュリティ市場において、セキュリティサービス、セキュリティ製品の各市場動向に関する調査、分析を行うことで、今後のセキュリティ市場の方向性やトレンドを明確化し、有用なマーケティング基礎データとして提供することを目的としています。また本調査資料を発刊するに辺り、2018年7月から同年10月までの期間で富士キメラ総研の専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング調査を実施しており、総合的かつ客観的な調査・分析を行っています。

「Optimal Biz」は本調査資料において、2017年度MDM・EMM市場にて数量と金額にてシェアNo.1を獲得しました。さらに、本調査資料では2018年度の予測もおこなっており、数量、金額ともにシェアNo.1を獲得する見込みとされています^※4。

■「富士キメラ総研」とは

富士キメラ総研とは、市場調査（フィールドリサーチ中心）に長年に亘る実績を持ち、情報の質やリアルタイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、ITインテリジェンスが高度化する中でOn the information edge（最先端情報で優位に立つ）を目指した実態調査とコンサルティングを提供しています。