ミック経済研究所発刊の調査レポートにおいて、 2016年度国内EMM市場でシェアNo.1を獲得

~ 今最もお客様に選ばれているEMMソリューション ~

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、株式会社ミック経済研究所※1(以下 ミック経済研究所)が2017年9月29日に発刊した調査レポート「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 2017年度版」において、MDM※2・PC管理サービス「Optimal Biz」が、2016年度国内EMM※3市場にて出荷ID数の割合で37.6%、出荷金額の割合で14.6%を獲得し、EMM出荷ID数割合と出荷金額割合の両方でシェアNo.1となりました※4

コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望2017年度版 2016年度国内EMM市場シェア No 1

ミック経済研究所発刊の「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 2017年度版」では、EMM市場のシェアを算出する際に、パッケージ・ライセンスとSaaS・ASPの提供形態を合わせて集計しています。これは、IDC Japan株式会社※5(以下 IDC Japan)が2017年8月に発刊した調査レポート「国内エンタープライズモビリティ管理ソリューション市場シェア、2016年:適用領域の拡大による高成長」における調査対象と同様です。IDC Japan発刊の調査レポートでも「Optimal Biz」は2016年度EMMソリューション市場シェアNo.1の評価を頂いています※6。IDC Japanに続いてミック経済研究所発刊の調査レポートにて2016年度EMM市場のシェアNo.1の評価を頂いたことにより、「Optimal Biz」が最もお客様に選ばれているEMMソリューションであることが証明されました。

本調査レポート内容

本調査レポートは、コラボレーション・コンテンツ管理・モバイル管理パッケージソフトの市場を2017年8月から同年9月までの期間で直接面接・アンケート等により調査し、その実態と将来の動向を分析したレポートです。「Optimal Biz」は同調査レポートにおいて、2016年度EMM市場にて出荷ID数と出荷金額にてシェアNo.1を獲得しました。さらに、同調査レポートではMDM市場の調査もおこなっており、EMM市場の2部門と合わせて合計16部門※7で2016年度シェアNo.1の評価を頂きました※4

ミック経済研究所調査、「Optimal Biz」2016年度シェアNo.1評価部門一覧

2016年度シェアNo.1評価部門一覧
1 EMM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
2 EMM出荷金額(SaaS・ASP含む)
3 MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
4 MDM出荷金額(SaaS・ASP含む)
5 SaaS・ASP型MDM出荷ID数
6 SaaS・ASP型MDM出荷金額
7 モバイルOS別MDM出荷金額 iOS
8 公共向けMDM売上高推移
9 学校向けMDM売上高推移
10 公益事業向けMDM売上高実績
11 サービス業向けMDM売上高実績
12 通信向けMDM売上高実績
13 製造業向けMDM売上高実績
14 大手(従業員1,000人以上)企業向け MDM売上高実績
15 中堅(1,000人未満)企業向け MDM売上高実績
16 SMB(100人未満)向け売上高実績

「ミック経済研究所」とは

ミック経済研究所とは、1991年に設立されてから25年に渡ってITおよびネットの分野に注力した市場調査を実施し、その結果を発刊している独立系市場調査機関です。同社は、7,000法人のパネラーをデータベース化しており、ターゲットを絞った精度の高い調査の実施や、アンケート調査について40~50%の回収率保証など、マーケティングの基礎データとして質の高いレポートを発刊しています。その信頼度から、企業自身および製品に対する顧客からの評価結果として、同社の調査報告書が情報・通信業において数多く引用されています。

「Optimal Biz」とは

「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。

※1 本社:東京都港区、代表取締役社長:有賀 章
※2 MDM:Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※3 EMM:Enterprise Mobility Management(企業モビリティ管理)の略。MDM・MAM・MCM(デバイス・アプリケーション・コンテンツ)の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※4 出典:ミック経済研究所 2017年9月発刊、「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2017年度版」より。
※5 本社:東京都千代田区、代表取締役社長:竹内 正人
※6 詳しくは以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/24516
※7 ミック経済研究所 2017年9月発刊、「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2017年度版」の2016年度実績値調査結果のうち、「Optimal Biz」が1位の評価を得た部門の数をオプティムが集計。